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レーザー脱毛と永久脱毛

私が若い頃は、永久脱毛といえば、毛穴に針を刺して、ムダ毛の一つ一つを選ぶことでした。永久脱毛に通っていた友人の話は、自分専用のマイ針がサロンにあり、従ってポプアダルラことだ。痛くて効率が悪い嘆いています。今はエステサロンで気軽に安価なレーザー脱毛が流行。一度に広範囲の処理が可能であるが、ムダ毛がなくなるという一定期間を置いて何度も調査に通うとか。レーザー脱毛は永久脱毛とは違うようだ。
永久脱毛のサロンに通い始めてまもなく1年になる。最近の永久脱毛の安いサロンの広告をWEBで見る、なぜこんなに安いのか、他の店はどのように価格をつけているか不思議だ。最も重要なことは、安全性と信頼性のために、今のサロンを選ぶ時も友人の数を聞いて選択した。頭の成長サイクルに応じて除毛しているかと思ったら、意外とそうでもなく、従業員も、医学的知識をもとに施術しているわけではない。だからいつもサロンに行くたびに"前の効果はいかがでしたか"と出てくる。他のお客さんの中ではかなり効果が出てこない人がいると言ってくれたけど、何か変な気がする。一人一人の体質もあるだろうが、効果のない方法に問題があるのだと疑問に思う。そこで永久ているが期間があまりにももし私来れば、無料で何度でも来ることができるオプションのコースを指定するようになった。よく考えると"コースの期間を経ても来れば永遠に伝えることができないもの"と思っていたが、今自分に効果があるので、"このまま行って継続しようとする。
　中国経済連合会は中区で７日開いた総会で、福田督会長（中国電力会長）が特別顧問に退き、中国電の次期会長に内定している山下隆氏（中国電社長）を後任の会長に選任した。就任は同日付で、任期は２年。
　山下新会長は「東日本大震災で、政治状況、国民の心、産業界は不安定な状況にあり、産業界で力を合わせて大きな柱を作っていかなければならない。中国地方の魅力を発信し、底力を引き出す努力をしていく」と抱負を語った。福田特別顧問は「今回の震災を通じ、首都圏一極集中の危険性が改めて認識された。中央集権体制の弊害を是正しなければならない」と話した。【加藤小夜】

６月８日朝刊

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　東京電力福島第１原発事故で放射性物質がばらまかれ、原子力発電の「安全神話」は崩壊した。核兵器による世界最初の被爆地で、中国地方最大の都市である広島は、「原子力の平和利用」にいかに向き合ってきたか。３人に聞いた。
　◇「核被害」共通意識を−−広島市立大広島平和研究所・田中利幸教授（６２）
　福島第１原発事故以後、新聞記事や文献をあたり、「原発と広島」の関係を問い直している。１９５３年、アイゼンハワー米大統領が国連総会で「原子力の平和利用」について演説した。冷戦でソ連に優位に立つとともに、他国に核技術を供与することで自陣営に取り込む狙いがあった。５４年、米国のビキニ環礁での核実験で日本の漁船員らが被ばくした「第五福竜丸事件」が起こった。
　「急激に高揚した反核運動を押さえつけ、形勢を逆転させようと、米政府は読売新聞の正力松太郎を抱きこみ、『原子力の有益性』を大いに宣伝した。正力は中曽根康弘氏らとともに日本への原子力導入を強力に推し進めた。こうした『原子力平和利用』宣伝のターゲットにされたのが原爆被害都市・広島だったことを、広島市民がほとんど忘れているか無知である」
　５５年１月、イエーツ米下院議員が広島市に日米合同で原発を建設するとの決議案を下院に提出した。
　「被爆者である浜井信三・広島市長（当時）が『医学的な問題が解決されたなら、広島は死の原子力を生のために利用することは大歓迎』と述べるなど、多数の被爆者が『原子力の平和利用』に対し、最初から『条件付き賛成』の態度を表明してしまった」
　５６年５〜６月、全国巡回の「原子力平和利用博覧会」が広島市でも開かれた。会場は原爆資料館など。県、市、広島大、広島アメリカ文化センター、中国新聞社が主催し、原子力の利用価値が宣伝された。渡辺忠雄・広島市長（同）は、博覧会のしおりのあいさつ文で「原子力平和利用という二十世紀の『新しい巨大な火』が点火されるための新しい理解と評価を市民に与える機縁となる」と述べた。
　同年８月の第２回原水禁世界大会で出された日本被団協の結成宣言には「私たちの受難と復活が新しい原子力時代に人類の生命と幸福を守るとりでとして役立ちますならば、私たちは心から『生きていてよかった』とよろこぶことができるでしょう」とある。
　「被爆者たちは『原子力の平和利用』についてほとんど本質的な検討をしないまま、核兵器反対運動にエネルギーを集中させていった。反原発運動には、ほとんど関与してこなかった。逆に上関原発（山口県）の反対運動などを熱心にやっている若者は、環境問題への意識は高いが、反核兵器運動への関心が薄い」
　福島第１原発事故を機に、両者の「重なり」が生まれつつある。
　「反原発と反核兵器を統合させる運動をやらなくてはいけない。核の兵器利用と、『原子力の平和利用』の両方の廃絶を訴える『核被害者世界大会』を被爆７０年の２０１５年に開くことを提唱したい。『広島の継承』には、広島の問題の普遍化が必要。『核被害』という共通意識を持つことで、両者は統合できる」【樋口岳大】
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　■人物略歴
　◇たなか・としゆき
　福井県出身。西オーストラリア大（豪）で博士号を取得。豪州で約２０年間、大学教員を務めるなどして０２年から現職。専門は戦争史。

６月８日朝刊

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